ありのままをお伝えしますと、Kaspersky Labは今年、ラスベガスで開催のConsumer Electronic Show(CES)に人員を派遣しませんでした。よくご存じない方のために説明すると、CESとは基本的に、最新の素晴らしい技術革新と製品のすべてを紹介する年1回開催の展示会です。この報道機関と業界関係者限定のイベントにKaspersky Labは参加していませんが、その様子を本国から注視していました。
我々が読んだ記事によると(意外なことは何もありませんが)、「モノのインターネット」が広い範囲に拡大しつつあり、ウェアラブルデバイスなどのネット接続デバイスの新製品が続々と登場しています。こういった製品を購入して使用している人にとっては残念ですが、プライバシーやセキュリティの管理機能は、「箱から出してそのまま使える」状態にはなっていないようです。
CESではさまざまな電子機器が発表されています。冷蔵庫やオーブンなど、データを収集するスマート家電をはじめ、Bluetooth対応の料理用温度計、ワイヤレスのアラームシステムや照明コントロール、Skypeに接続するベビーモニター、さらには、自動車メーカーAudiが開発し、車内でWi-Fi対応ディスプレイとして使用されるAndroidタブレットなど、多岐にわたります。
今年のCESで登場した製品には何一つ驚きがありませんでした。IT業界で長きにわたって確立されたトレンドの進化が披露されただけで、その目的は、日常生活で使うあらゆるものをインターネットに接続してデータを収集することです。しかし一抹の懸念を抱かずにいられません – 2013年に私たちは、自動車も、人間も、その他の消費者向けデバイス(トイレ?)もハッキング可能だと学んだのです。Androidデバイスと同プラットフォームのぜい弱性を標的とするマルウェアの増加は言うまでもありません。
政府による監視が次々と明らかになり、IT大手がそうした監視プログラムに対してこれ見よがしの反応を見せていることを考えると、IT企業が今までよりユーザーのプライバシーに立ち入った新製品をプッシュしていることにも、ちょっとした驚きを感じます。それに、米国家安全保障局(NSA)のスパイ行為の発覚によって世界中で抗議の声が上がっているというのに、消費者が列を作ってこうした製品を買うということにも同じような驚きがあります。
セキュリティ企業Fortinetの企業広報担当ディレクターであるクリス・マッキー(Chris McKie)氏は、最近のブログ記事で、「ビッグデータ」は「超大質量データ」になりつつあると指摘しました。
マッキー氏は続けて、犯罪者がデータを通貨として使う環境においては、大量のデータ収集に伴って巨大なリスクが生じると書いています。
「一部のぜい弱性は取るに足らないものかもしれません。確かに、『スマートトースター』をハッキングしたところで、トーストが燃えるくらいでしょう。しかし、別の脅威はどうでしょうか。たとえば、ネットに接続された自動車がハッキングされると、生命が脅かされる恐れがあります。問題は、こうした新しいスマートデバイスがハッキングされて脅威に晒されるかどうか、ということではありません。我々が業界として、こうしたすべての接続型デバイスに関するリスクをどうやって軽減していくのか、という問題なのです。」(マッキー氏)
しかし、これに関して私たち消費者にできることはあるのでしょうか?新製品を一切買わず、インターネットの強力な影響が及ばない離れた場所に移り住むことはできます。でも、私は個人的にインターネットが好きですし、正直に言うと、CESではとてもクールな製品も発表されたと思っています(私の注目株はT-Mobileです)。そのため、下調べをするのが一番だと思います。セキュリティとプライバシーの強力な機能セットを提供する企業を高く評価し、これに関して選択肢のない企業の製品は利用しないようにしましょう。
また、これから冬、春、夏とさまざまなカンファレンスの開催が予定されており、Kaspersky Dailyではもちろん取り上げていきます。引き続きご注目ください。ハッカーも研究者も、新たに登場するデバイスのセキュリティを突破しようと、考えうる手段を総動員するであろうことは、疑う余地がありません。