デジタル資産を守るために

自分で思う以上に、デジタル資産は蓄積しているものです。メールアカウントやソーシャルメディアのアカウントをはじめ、金融のオンラインアカウント、ドメイン名、デジタルメディア（音楽や映画）、ビデオゲームのアバターやマイレージサービスのマイルアカウントといったものまで、さまざまです。こうした資産を安全に保つには、いくつもの異なる視点で考え、前もって計画する必要があります。ここでは、その方法を紹介します。

1. リストを作成：まずは重要なことから始めましょう。自分のアカウントをすべて洗い出し、必要なくなったアカウントを閉じるのです。MySpace のアカウントは 2007 年から使っていないのでは？数年前に思いつきで始めたブログは？いらないアカウントのパスワードを復元し、アカウントを閉じてしまいましょう。さらに、自分のオンライン生活に関わるあらゆる情報をまとめたリストを作成してください。ソーシャルメディアのアカウントはもちろん、メールや YouTube ページのアカウントにいたるまで、すべて記載します。
2. アクセスを保護：ウイルス感染とは無縁の安全なオンライン生活を送るための基本を実践しましょう。強力なパスワードは必要不可欠です。アルファベット、数字、記号を組み合わせた長いパスワードにしてください。辞書に載っている言葉や名前を使うのはやめましょう。また、オンラインアカウントごとに別々のログイン情報を使用してください。似たようなログイン情報にならないように注意する必要があります。オンライン金融サービス用には、別のメールアカウントを作成してください。さて、デジタル資産を守るツールの話となると、念頭に置くべきことが多々ありますが、Kaspersky PURE 3.0（日本では未発売）のような総合的なセキュリティスイートに含まれる「パスワードマネージャー」や無料の「オンラインバックアップ」の機能は欠かせません。一方、カスペルスキー インターネット セキュリティ（カスペルスキー 2013 マルチプラットフォーム セキュリティに同梱）のようなプログラムは、オンライン取引のときに受けかねない攻撃からユーザーを守るなど、オンライン活動の保護に役立ちます。
3. 死後の計画：好奇心から始まったデジタル生活も、長い年月を経ていけば、相続計画をめぐるもっともな心配に変わっていきます。自分の持っている個人アカウント、金融アカウント、仕事のアカウントをどうするか、相続計画に組み込みましょう。ソーシャルメディアのアカウントをそのまま同じように存続させるか、追悼スタイルへ切り替えるか、停止するかを決めてください。また、そうしたサイトや自分のメールにアクセスしていい人も決定します。決定にあたっては、その人が自分の私生活の深い部分にまで触れることができるのだということを念頭に置いておきましょう。アカウントのユーザー名やパスワードなどのデジタル情報は、遺言状に記載しないでください。ただし、誰に何を譲るのか（これまで集めた音楽や映画のファイルなど）、誰にどんな権限を付与するかについては、遺言状に明記しておきましょう。いってみれば、デジタル版の委任状のようなものです。死後のデジタル資産についての法律はまだ整備中であり不完全ですが、それらを把握して常に早めに計画するようにしましょう。