ビジネスセキュリティ

Kaspersky LabのCEOであるユージン・カスペルスキーが、日本で開催のパートナーカンファレンスにて基調講演を行いました。

サイバー攻撃に対応するには、リスクの「予見」、攻撃の「防御」、攻撃の「発見」、インシデントへの「対応」、そして「教育」が求められます。これら側面から企業をサポートするのが「カスペルスキー セキュリティインテリジェンスサービス」です。

新型ランサムウェアLockyは、世界114か国で攻撃が確認されています。攻撃の仕組みや使用されている技術を詳しく見てみましょう。

コンピューターウイルスが最初に出現して以来、脅威の性質は複雑化し、被害も深刻化しています。企業を取り巻くサイバー脅威の現況はどのようになっているのでしょうか。

Kaspersky Labは毎年、第三者機関が実施したテストの結果を集計して、各ベンダーの総合的な成績を評価しています。当社はこのTOP3で、3年連続で最も優秀な成績を収めました。

昔から「壁に耳あり障子に目あり」と言いますが、今ではポケットに「耳」が潜んでいることもあります。モバイルデバイスに入り込む「インプラント」に注意しましょう。

やらかしてしまわないために。「オフィスのサイバーセキュリティのための4か条」

サイバー犯罪には、情報窃取だけでなく、業務の妨害を目的とする活動もあります。インフラ組織へのDDoS攻撃で知られる集団「BlackEnergy」の活動が、最近また目立つようになってきました。

「ホエーリング」という耳慣れない言葉が先ごろメディアを賑わせました。よく聞くフィッシングと何が違うのでしょうか？

セキュリティ対策のわずかな綻びが、企業のブランドイメージ失墜につながることもあります。大企業も中堅・中小企業も、その影響は免れられません。

ITインフラの複雑化によってセキュリティが脅かされると考えられています。求められるのは、情報システムの管理とセキュリティを両立できるソリューションです。

APTは2016年に消える。Kaspersky Labのグローバル調査分析チーム（GReAT）はこう予測していますが、少しも良いニュースではありません。さらに対処が困難な脅威が登場するからです。

ハッキングで甚大な被害が出たからといって、サイバー犯罪者相手に報復ハッキングをしかけるのは得策ではありません。相手はプロ。うまく行かないことの方が多いですし、大変なコストがかかります。

目には目を、ハッキングにはハッキングを、という風潮が一部にあります。といっても、サイバー空間には現実世界にない特徴がありますし、そもそも民間企業がサイバー犯罪者に報復して利益を得られるとも思えません。

モバイルデバイスで金融取引を実行するユーザーは約半数で、最近脅威に直面したという人の割合も同じくらいです。しかし、大半のユーザーがセキュリティ製品の利用やパスワードの設定といった対策を講じていません。

この1年半で、新しいAPTがいくつも確認されました。2015年に報告されたCarbanakとGrabitから、大きな変化が起こりつつある様子が見えてきます。

Kaspersky Labは先ごろ、IT脅威の進化に関する四半期レポートを公開しました。2015年第1四半期の数字を前年同期と比較し、脅威の現状を明らかにします。

小規模企業にとってセキュリティは厄介な問題です。こうした企業はITのコストを抑える傾向がありますし、セキュリティの不備が見つかることも多いようです。そこで、自社のセキュリティを強化するための対策をいくつかご紹介します。

4月中旬、インターポール主催のカンファレンスINTERPOL Worldが開催されました。セキュリティ企業にとって製品を売り込むチャンスというだけでなく、サイバー犯罪対策における官民の協力について議論する絶好の機会です。

サイバー空間での犯罪や諜報活動が活発化し、進化を遂げています。対抗する鍵は、教育と国際連携。

小規模オフィスには、ITセキュリティの確保に回す時間も、専門家を雇う余裕もないかもしれません。カスペルスキー スモール オフィス セキュリティを導入することで、専門家がいなくても短時間で自社のビジネスを保護することができます。