セキュリティ製品を選ぶときは受賞数を見るのがお勧め

買い物をするときレビューを参考にする人は多いでしょう。でも、セキュリティ製品を買うときは?プロの評価機関による評価がヒントになるはずです。当社は第三者評価機関から数々の賞を授与されています。

屋台でホットドッグを買うのに、私たちはそれほど時間をかけません。だいたい、ちらりと見て、ちょっと匂いをかいで、屋台の様子をざっと見て、という感じです。営業許可証をチェックする人がいるかもしれませんが、それはよほど用心深い人くらいのものでしょう。

もっと高価なもの、たとえば自動車や保険会社を選ぶとき、私たちはもう少し慎重になります。他の利用者の意見やプロのレビューを、インターネットで探して確認するのではないでしょうか。(当然、中には偏った評価もあるでしょうが、全部のレビューが偏っていることはまずあり得ません。好意的なレビューを売り手側が仕掛けていたとしても、真実はいずれ明らかになるものです。)

セキュリティ製品を購入する場合は、自動車や保険会社を選ぶときと同じか、それ以上に深掘りしたいものです。セキュリティ製品は複雑ですから、コンピューターを使いこなす人であっても、製品のメカニズムに対して判断を下すのは大変難しいのです。そこで、第三者機関のレビューとプロによる評価が重要になってきます。

しかし、サイバーセキュリティの世界となると、プロフェッショナルのレビュアーはそれほどいませんし、セキュリティ製品をテストしている第三者評価機関も限られています。そこで、この記事では第三者評価機関やプロのレビュアーがカスペルスキー製品をどう評価しているかをご紹介しながら、それぞれの特徴を説明していきたいと思います。

こういった評価機関は「独立して」います。言い換えると、どこからも影響を受けず、テスト結果を厳密に偏りなく報告しています。第三者評価機関が実施するテストでは、Kaspersky Labも競合各社も、まったく同じ条件の下で公平に競い合います。実際にテスト結果やレビューを見ると、複数のセキュリティ製品に同じようなスコアが付いていることがあります。このような場合は、その製品がどのくらい頻繁に上位の評価を受けているか、特定のカテゴリでその製品を高く評価している評価機関がいくつあるか、に注目しましょう。また、自分が重視する要素を考えてみましょう。保護の鉄壁さですか?それとも使いやすさ?

AV-TEST

直近で発表されたのは、AV-TESTによる評価です。2016年末、ドイツの評価機関であるAV-TESTが発表した賞のうち、半数以上をKaspersky Labの製品が占めました(英語記事)。テスト参加企業は約30社、15の賞のうち8つを当社製品が獲得しました。受賞したのは、個人向け製品が1つ、法人向け製品が2つ、無料のウイルス駆除ツールと、いくつかの異なるタイプの製品です(日本で扱っていない製品を含む)。

個人向け製品のカスペルスキー インターネット セキュリティ(日本では、カスペルスキー セキュリティのWindows対応プログラムにあたる)は、「パフォーマンス」カテゴリと「ユーザビリティ」カテゴリで第1位に輝きました。ベストパフォーマンス賞受賞は3年連続です。「パフォーマンス」カテゴリのテストでは、製品がシステム速度や一般的なタスクの処理速度に及ぼす影響が測定されます。かつて「カスペルスキー製品は遅い」と言われたものでしたが、もはや昔のこととなりました。

企業向けのKaspersky Endpoint Securityや、中小企業向けのカスペルスキー スモール オフィス セキュリティも、卓越した保護を提供しながら、誤検知がゼロであることを認められました。また、カスペルスキー スモール オフィス セキュリティはベストパフォーマンス賞も獲得しています。当社が無料で提供しているKaspersky Virus Removal Toolは、3年連続で「修復」カテゴリのトップに輝きました。

AV-TESTは過去6年間にわたり、年に一度、賞を発表しています。その中で、当社は18の賞を獲得してきました。また、数々の複雑なテストから成る通年テスト以外にも、AV-TEST では2か月ごとのテストを実施しています。こちらでは、当社の受賞数は100を超えます。いずれも、他社より多い回数となっています。

さて、AV- TESTの受賞マークを見つけたら、色に注目してみてください。年間テストの場合は赤いマーク、2か月ごとのテストの場合は青いマークです。製品を選ぶときには、赤いマークのほうを重視するとよいでしょう。

AV-Comparatives

オーストリアの評価機関であるAV-Comparativesは、サイバーセキュリティ界における厳格かつ定性的な第三者評価機関としてAV- TESTと評価を二分しています。評価機関としての同社の歴史は、10年を超えます。

カスペルスキー製品は過去5年間、AV-Comparativesよりトップの評価を受けてきました(英語記事)。カスペルスキー インターネット セキュリティは2011年、2013年、2015年に年間最優秀製品賞(Product of the Year)を、2012年と2014年は最高評価賞(Top Rated)を受賞しています。

AV-Comparativesは他機関とは異なり、「同じ製品に2年連続で年間最優秀製品賞を与えない」という方針を採用しています。同じ製品が2年連続でトップ評価だった場合には、第2位の製品に「Product of the Year」が授与され、前年の優勝者には「Top Rated」が与えられます。

カスペルスキー インターネット セキュリティがProduct of the YearとTop Ratedを交互に受賞している背景には、こうした事情があります。

MRG Effitas

英国の第三者評価機関であるMRG Effitasは、2009年に創設されました。セキュリティ製品によるオンライン取引保護性能を評価する、というユニークなテストで知られています。

カスペルスキー インターネット セキュリティに内蔵されたネット決済保護モジュールは、MRG Effitasの2014~2015年度オンラインバンキングおよびブラウザーセキュリティ賞(Online Banking/Browser Security Award 2014/2015)を受賞しました。ネット決済保護は、オンラインショッピングなど、インターネット取引の利用者を保護するモジュールです。詳細については、こちらをご覧ください。

2015/2016年度の賞はまだ発表されていませんが、同機関による四半期テスト(英語資料)では、ランサムウェアとバンキング型トロイの木馬に対するカスペルスキー インターネット セキュリティの保護能力が高く評価されています。

PC Magazine

米国の有名なIT誌であるPC Magazineは、厳密に言えば評価機関ではありません。しかし、同誌の賞もサイバーセキュリティ業界で高く評価されています。

2016年の編集者選抜賞(Editors’ Choice)は、カスペルスキー インターネット セキュリティをはじめとするカスペルスキー製品3製品と、iOS向けアプリのKaspersky Safe Kids(日本語版なし)に贈られました(英語記事)。カスペルスキー インターネット セキュリティおよびKaspersky Anti-Virus(日本では取り扱いなし)は、2015年にも同賞を受賞しています。

PCMag.comでのテスト(英語記事)を実施しているニール・J・ルーベンキング(Neil J. Rubenking)氏は、中立的で几帳面なスペシャリストと評されるジャーナリストです。PC Magazineは、米国はもとより世界中でよく知られています。

SE Labs / Dennis Technology Labs

英国のSE Labs(英語サイト)は、サイモン・エドワーズ(Simon Edwards)氏によって設立されました。エドワーズ氏は1995年からセキュリティ製品のテストに携わっており、これまた著名なセキュリティテスト機関であるDennis Technology Labs(英語サイト)の元テクニカルディレクターでもあります。エドワーズ氏は、いわゆる実環境型のアンチマルウェアテスト(現実のインターネット使用シナリオをシミュレーションする方式)を初めて実施した人の1人です。SE LabsとDennis Technology Labsのメインテスターは同じ人物であり、テスト手法も同じなので、両機関の結果をまとめてご紹介します。

2015年、Dennis Technology Labsは、2つの年間賞、Protection AAAとPerformance AAAをカスペルスキー インターネット セキュリティに授与しました。SE Labsは比較的新しい研究機関で、まだ年間賞は与えていません。しかし、2016年の四半期テストにおいて、カスペルスキー インターネット セキュリティ、Kaspersky Endpoint Security、カスペルスキー スモール オフィス セキュリティは最高得点(AAA)を獲得しています。

ICSA Labs

ICSA Labsは他の研究機関とは多少異なり、セキュリティ製品に対して賞を与えていません。代わりに、製品の能力を認定しています(英語記事)。2016年末、ICSAは、標的型攻撃(不特定多数に向けた脅威とは異なり、特定の業界や企業を狙ったカスタムメイドの攻撃)から企業を保護する当社最高のビジネス製品、Kaspersky Anti Targeted Attack Platform(日本では今後展開予定)に対して認定を与えました。

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